歯科衛生士の働き方給料・年収

歯科衛生士の平均年収は?年齢別データと源泉徴収票4年分

歯科衛生士の平均年収は?|年齢別データと源泉徴収票4年分

「歯科衛生士の年収はどれくらい?」「年収400万円は目指せる?」「転職すると給料は上がる?」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

歯科衛生士の年収は、勤務先や地域、経験年数、賞与の有無などによって大きく変わります。

この記事では、厚生労働省などの公的データをもとに歯科衛生士の平均年収や給料事情を解説するとともに、一般企業から歯科衛生士へ復帰した僕自身の源泉徴収票を公開しながら、実際の年収推移をご紹介します。

記事の後半では、2023年の約293万円(一般企業で1年分)から2025年の約398万円(歯科衛生士で1年分)へ、年収が約105万円増えた実体験や、年収アップにつながった理由、そして退職金があるかどうかについてもお話しします。

先に結論

  • 歯科衛生士の平均年収は約396万円です(令和7年賃金構造基本統計調査)
  • 僕の年収は、一般企業で1年働いた2023年の約293万円から、歯科衛生士として1年働いた2025年は約398万円に(約105万円アップ)
  • 年収は年齢より「どこで・どう働くか」で大きく変わります

歯科衛生士の平均年収はどれくらい?

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、歯科衛生士の平均年収は約396万円です。平均月収は約29万円、年間賞与は約45万円となっており、医療系国家資格の中でも比較的安定した収入が期待できる職業といえます。

項目平均
平均年収約396万円
平均月収約29万円
年間賞与約45万円

ただし、この数字はあくまで全国平均です。実際の年収は、勤務先や地域、経験年数、賞与制度、各種手当などによって大きく変わります。

例えば、新卒で働き始めた歯科衛生士と、経験を積んだベテラン歯科衛生士では、年収に100万円以上の差が生まれることも珍しくありません。

また、民間の求人データを見ると、地域による差もかなり大きく、東京都では平均年収が400万円台後半に達する一方、地方では300万円前後にとどまるケースもあります。同じ「歯科衛生士」という資格でも、勤務地によって100万円以上の差が出ることは珍しくありません。


年齢別に見る歯科衛生士の平均年収

歯科衛生士の年収は、経験年数や勤務先、役職などによって変わりますが、一般的には経験を積むにつれて収入も増える傾向があります。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした年齢別の平均年収は、次のとおりです。

年齢平均年収(目安)
20~24歳約333万円
25~29歳約395万円
30~34歳約402万円
35~39歳約439万円
40~44歳約371万円
45~49歳約457万円
50~54歳約446万円
55~59歳約436万円

※厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の月給(手当込み)×12か月+年間賞与で計算(1万円未満は四捨五入)。

年齢別の平均年収を見ると、20代から30代にかけて収入が増え、40代以降は勤務先や役職、働き方によって差が大きくなる傾向があります。

ただし、年収は年齢だけで決まるものではありません。転職や昇給制度、賞与、ベースアップ評価料なども大きく影響するため、自分と近い働き方の事例も参考にするとイメージしやすくなります。月単位でのより詳しい給与明細や手取り額については、こちらの記事でも詳しく紹介しています。


勤務先タイプ別に見る年収の違い

「歯科衛生士の年収は、経験年数を重ねれば上がっていくもの」と思われがちですが、実は経験年数以上に「どこで働くか」によって年収は大きく変わります。

日本歯科衛生士会が令和7年3月に公表した最新の勤務実態調査(令和6年調査・第10回、回答者4,926人)をもとに、就業している歯科衛生士の勤務先の内訳を見てみましょう。

勤務先割合
診療所(歯科医院)43.0%
病院・大学病院17.4%
行政(保健所・市区町村等)12.9%
歯科衛生士教育養成機関8.0%
介護保険施設等4.5%
障害者歯科診療所等3.1%
その他(企業・研究機関・社会福祉施設等)合計約11.1%

歯科医院で働く歯科衛生士が全体の4割強を占める一方、企業や研究機関、社会福祉施設などで働く人はごく少数です。求人の絶対数が少ない勤務先ほど、狙って入るのが難しいという傾向は、この分布からも読み取れます。

年収データを確実に確認できた4つの勤務先タイプを比較すると、400万円以上の層が最も厚いのは「病院・大学病院」と「歯科衛生士教育養成機関」という結果になりました。一方で、最も身近な「歯科医院(診療所)」は、130〜300万円未満の層が前回調査より減り、300〜400万円未満の層が増える形で、全体的にはやや底上げされています。

勤務先130〜300万円未満300〜400万円未満400〜500万円未満
診療所(歯科医院)24.3%(前回40.1%)41.1%(前回38.7%)―
病院・大学病院―32.9%(前回33.3%)21.5%(前回20.1%)
行政(保健所・市区町村等)27.8%(前回25.4%)16.9%(前回18.2%)―
歯科衛生士教育養成機関―26.3%(前回32.1%)23.4%(前回21.5%)

※「―」は本記事執筆時点で数値を確実に確認できなかった項目です。

なお、常勤の歯科衛生士としての年収(全体)は、「300万円以上400万円未満」が34.3%で最も多く、「130万円以上300万円未満」が20.8%、「400万円以上500万円未満」が19.7%、「500万円以上600万円未満」が10.7%と続きます。500万円を超える層は全体の約2割です。

診療所(歯科医院)

むし歯や歯周病の予防処置、歯科医師の処置補助が中心です。最も求人数が多く、身近な勤務先です。僕自身もこの歯科医院での勤務です。年収は「300万円以上400万円未満」が41.1%と最多で、前回調査より「130〜300万円未満」の層が減り、全体的に底上げされている傾向が見られます。

病院・大学病院

歯科医院では対応が難しい抜歯処置の補助や、口腔内の腫瘍・外傷治療の補助などを行います。口腔外科や生活習慣病、感染症など、歯科以外の知識も求められます。「400万円以上500万円未満」の層が21.5%と、4タイプの中では比較的年収の伸びしろが見える結果でした。

行政(保健所・市区町村等)

地域住民の歯科保健指導が中心です。市役所・区役所・町村役場での勤務が最も多く、次いで市町村・特別区保健センターとなっています。多くの場合、地方公務員として採用されます。年収は「130万円以上300万円未満」が27.8%とやや広く分布しており、非常勤での勤務者が多いことも影響していると考えられます。

歯科衛生士教育養成機関

歯科衛生士養成校の教員として、後進の指導にあたります。「400万円以上500万円未満」が23.4%と、4タイプの中でも年収の伸びしろが見える結果でした。専任教員としての実務経験や、全国歯科衛生士教育協議会の認定取得が求められることが多い分野です。

この4タイプ以外にも、障害者歯科診療所、介護保険施設、企業(商品開発・営業等)などで働く歯科衛生士もいますが、これらは全体に占める割合が数%程度と少なく、年収の詳細データはまだ確実な数値として確認できていません。

正直に言うと、僕自身の周りで実際に歯科医院以外へ転職した人はほとんどいません。周囲もほぼ一般の歯科医院勤務で、一般企業への転職を経験した僕自身も含めて、この4タイプの中で経験があるのは診療所だけです。身近な範囲でよく見かけるのは、勤務先そのものを変えるのではなく、一般の歯科医院に勤めながら専門性を磨いていくケースです。実際に僕の周りにも、矯正歯科やインプラント専門の医院で働いている歯科衛生士や、臨床歯科麻酔認定歯科衛生士の資格を持って働いている歯科衛生士がいます。

データだけを見ると「病院や教育機関を目指した方がいいのでは」と思うかもしれません。ただし、これらの勤務先で働く歯科衛生士は全体の一部にとどまり、臨床経験や専門知識、教員としての実務経験が求められるケースも多いのが実情です。歯科医院は年収の伸びしろが比較的小さく見えるデータですが、自費診療やインセンティブ制度のある医院を選べば、この分布以上の年収を目指すことも可能です。実際に僕自身も、自費診療を担当するようになったことで賞与が大きく伸びた経験があります。

また、歯科衛生士は国家資格に年齢制限がないからこそ、50代・60代になったタイミングで訪問歯科に挑戦する、という将来の選択肢も個人的には考えています。今すぐの話ではありませんが、長く働き続けられる資格だからこそ、その時々のライフステージに合った勤務先を選べるのは、歯科衛生士という仕事の魅力の一つだと思っています。


歯科衛生士の年収が変わる6つの理由

歯科衛生士の年収は、資格を持っているだけで決まるものではありません。同じ歯科衛生士でも、勤務先や経験年数、賞与制度などによって年収に100万円以上の差が生まれることもあります。ここでは、年収が変わる主な理由を6つご紹介します。

① 経験年数

新卒と経験10年以上では、担当できる業務や患者対応の幅が大きく異なります。経験を積むことで昇給につながる職場も多く、年収アップの大きな要因となります。

② 勤務先

個人医院、医療法人、病院、訪問歯科など、勤務先によって給与体系や福利厚生は異なります。賞与や昇給制度が充実している職場では、長く働くほど年収も伸びやすくなります。

③ 賞与・各種手当

毎月の基本給だけでなく、賞与や資格手当、ベースアップ評価料手当なども年収に大きく影響します。賞与について詳しく知りたい方は、実際の賞与明細を公開しているこちらの記事も参考にしてください。

④ 勤務地域

都市部と地方では求人状況や給与水準が異なるため、年収にも差が出ることがあります。ただし、年収だけでなく家賃や生活費なども含めて考えることが大切です。

⑤ インセンティブ制度

医院によっては、自費診療や医院への貢献度に応じてインセンティブ制度を導入しているところもあります。制度の有無によって賞与や年収が大きく変わるケースもあります。

⑥ 転職・働き方

同じ歯科衛生士でも、職場を変えることで給与や働き方が大きく変わることがあります。年収だけではなく、休日や残業時間、福利厚生なども含めて、自分に合った職場を選ぶことが大切です。

ここまでご紹介した内容は、あくまで全国平均や一般的な傾向です。次は、一般企業から歯科衛生士へ復帰した僕自身の実体験をもとに、源泉徴収票を公開しながら年収がどのように変化したのかをご紹介します。


源泉徴収票4年分で見る僕の年収推移

ここまでは厚生労働省などの公的データをもとに、歯科衛生士の平均年収についてご紹介しました。ここからは、一般企業から歯科衛生士へ復帰した僕自身の年収推移を公開します。

個人情報保護のため、源泉徴収票は支払金額(総支給額)のみ掲載しています。また、手取り額は給与明細などをもとにした概算です。

一般企業と歯科衛生士の年収推移グラフ(源泉徴収票の支払金額:2022年234万円(4月入社のため9か月分)、2023年293万円、2024年316万円、2025年398万円)

2022年は4月にお酒の配送の会社へ入社したため、9か月分の金額です。1年分働いた2023年は約293万円でした。歯科衛生士として1年働いた2025年は、一般企業で1年働いた2023年より約105万円多くなっています。国家資格を活かせる仕事に戻ったことが、一番大きな差になりました。

1年分どうしで比べると、総支給額は約105万円アップしました。

えくうす
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一般企業で働いていた頃の僕からすると、ここまで収入が変わるとは正直想像もしていませんでした。

2022年|年収234万円(4月入社のため9か月分)

「資格は持っているけど、もう歯科衛生士に戻ることはないだろうな…」

2022年の源泉徴収票(支払金額2,340,643円)

数年前の僕は、本気でそう思っていました。その前は倉庫で発送業務やフォークリフトの運転をしていましたが、将来の収入に不安を感じていました。

「このままではいけない。」そう思い、職業訓練校に通って簿記3級を取得し、2022年4月にハローワークを通してお酒の配送の会社へ就職しました。今振り返ると、この頃の経験も決して無駄ではなかったと思っています。

2022年(4〜12月の9か月分)の総支給額は234万643円でした。

一般企業から歯科衛生士へ戻るまでの経緯は、こちらの記事で詳しく紹介しています。


2023年|年収293万円

2023年は、お酒の配送の会社で1年まるごと働いた年です。事務員として入社したつもりが、部署異動で配送ドライバーとして働くことに。9か月分だった前年より、収入は約60万円多くなりました。

2023年の源泉徴収票(支払金額2,939,361円)

前職と比べると収入は増えましたが、賞与は夏と冬を合わせても約10万円ほど。「このまま働き続けて、将来も安心できるのだろうか」という不安は残っていました。

2023年の総支給額は293万9,361円でした。


2024年|年収316万円

えくうす
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この年は、僕にとって人生の転機となりました。新卒のときにお世話になった先輩から「歯科衛生士の副業をやってみない?」と声をかけてもらったことがきっかけです。その先輩も数少ない男性の歯科衛生士で、今は衛生士長をしています。

2024年の源泉徴収票(支払金額3,168,575円)

正直、その頃は歯科衛生士へ戻るつもりはまったくありませんでした。しかし、久しぶりに患者さんから「ありがとう」と声をかけてもらい、「もう一度歯科衛生士として働きたい」と思うようになりました。

5月から副業として歯科衛生士の仕事を始め、8月末で一般企業を退職し、9月から今の歯科医院でフルタイムで働き始め、10月に正社員になりました。

2024年の総支給額は316万8,575円でした。

ただし、この316万円は2つの勤務先の合計です。約195万円は8月まで勤めた一般企業(酒類配送会社)の給与で、今の歯科医院の分は、アルバイトを含む5〜12月の約122万円でした。歯科衛生士として1年間まるごと働いたのは、次の2025年からです。


2025年|年収398万円

歯科衛生士として1年間働いた結果、年収は398万6,261円になりました。一般企業で1年働いた2023年と比べると、約105万円の増加です(2024年は2社の合計なので比較から外しています)。

2025年の源泉徴収票(支払金額)

現在の職場は年間休日130日以上で、残業もほとんどありません。さらに、副業としてハノワも利用しており、本業と両立しながら収入を増やせる環境が整っています。

2025年の総支給額は398万6,261円でした。

実際の給与明細や手取り額はこちらの記事で詳しく紹介しています。


年収が約105万円アップした5つの理由

1年分どうしで比べると、僕の年収は2023年の約293万円から2025年の約398万円へ、約105万円増えました。もちろん、誰でも同じように年収が上がるわけではありません。僕の場合は、次の5つの理由が大きかったと感じています。

① 一般企業から歯科衛生士へ転職した

一番大きな理由は、国家資格を活かして歯科衛生士へ復帰したことです。勤務先が変わったことで、基本給や待遇、賞与制度などが大きく改善されました。

② 基本給が上がった

現在の基本給は27万円です。一般企業で働いていた頃と比べると、毎月の収入が安定し、年収アップにつながりました。

③ 賞与や各種手当が充実した

前職でも賞与はありましたが、夏と冬を合わせても年間約10万円ほどでした。現在は賞与に加え、ベースアップ評価料手当やインセンティブ制度もあり、年収アップの大きな要因となっています。詳しくはこちらの記事で紹介しています。

④ 残業が大幅に減った

年収が上がっただけでなく、働き方も大きく変わりました。一般企業で働いていた頃と比べると、残業は大幅に減り、年間休日も130日以上あります。

⑤ 副業にも挑戦できるようになった

時間に余裕ができたことで、副業サービス「ハノワ」やブログ運営にも挑戦できるようになりました。本業だけでなく、新しい収入源や経験を積めるようになったことも、僕にとって大きな変化です。

もちろん、これが唯一の正解ではありません。僕の場合は「自分に合った職場」と出会えたことが、一番大きかったと思っています。


年収と一緒に確認したい退職金

年収を考えるときは、退職金があるかどうかも見ておきたいポイントです。日本歯科衛生士会の調査では、常勤の歯科衛生士の76.8%が「退職金がある」と答えていますが、僕がこれまで勤めた3つの歯科医院には、どこにも退職金制度がありませんでした。

勤続年数別の相場や、求人票で確認したいポイントは、歯科衛生士の退職金はいくら?相場と制度がない職場の実態で詳しくまとめています。

年収だけでなく、人生にも余裕ができた

僕にとって一番大きな変化は、年収が増えたことだけではありません。残業が減り、自分の時間を確保できるようになったことで、副業やブログ運営にも取り組めるようになりました。

以前は仕事が終わる頃には疲れ切っていましたが、今では学び直しや情報発信にも時間を使えています。収入だけでなく、「自分の時間」が増えたことが、僕にとって一番価値のある変化でした。

資格を活かすことが正解とは限りません。大切なのは、自分に合った職場や働き方を見つけることだと思っています。僕はたまたま歯科衛生士へ戻るという選択をしましたが、その結果、自分に合った環境と出会うことができました。

今後も現状に満足することなく、一人の歯科衛生士として知識や技術を磨き続けていきたいと思います。


今の年収・働き方に納得できていない方へ

僕の場合は転職と職場選びが年収アップの大きなきっかけになりました。「今の職場や年収に納得できていない」という方は、一度求人サイトを比較してみるのも一つの方法です。


よくある質問

Q. 歯科衛生士は年収500万円を目指せますか?

A. 勤務先や経験年数、役職、賞与制度などによっては年収500万円を目指すことも可能です。ただし、全国平均より高い水準となるため、転職やキャリアアップ、インセンティブ制度のある職場なども選択肢になります。歯科医院勤務の場合、データ上は多数派ではありませんが、自費診療の割合が高い医院やインセンティブ制度のある医院、役職に就くことなどで目指せる水準になります。

Q. 転職すると年収は上がりますか?

A. 必ず年収が上がるとは限りません。しかし、給与体系や賞与制度、福利厚生が充実した職場へ転職することで年収アップにつながるケースもあります。僕自身も一般企業から歯科衛生士へ復帰したことで、年収が約105万円アップしました(2023年と2025年の比較)。

Q. 一度歯科業界を離れても、給与面で復帰しやすいですか?

A. 国家資格のため、ブランクがあっても復帰しやすい職業です。僕自身も一般企業を経験した後に復帰し、3年間で年収を大きく伸ばすことができました。

Q. パートの歯科衛生士はどれくらい稼げますか?

A. 厚生労働省のjob tagによると、短時間労働者(パート)の歯科衛生士の時給は2,014円です。働く時間や日数によって年収は大きく変わるため、年収よりも「時給×働ける時間」で考えるのがおすすめです。

Q. 年収から見て、毎月の手取りはいくらくらいですか?

A. 手取りは一般的に額面の75〜85%が目安です。僕の実際の給与明細と、手取り額の早見表は歯科衛生士の手取りはいくら?給与明細を公開で紹介しています。


まとめ|年収は「どこで・どう働くか」で変わる

  • 歯科衛生士の平均年収は約396万円、年齢とともに増える傾向がある
  • 年収は経験年数以上に、勤務先タイプによって差が出る
  • 僕自身は年収が2023年の約293万円から2025年の約398万円へ、約105万円増えた
  • 退職金は常勤の約77%にあるが、制度がない歯科医院もある
  • 一番の要因は「自分に合った職場」への転職だった
  • 資格を活かすことだけが正解ではなく、自分に合った働き方を見つけることが大切

2021年の僕に、「4年後には歯科衛生士へ戻り、年収約400万円になっているよ」と伝えても、きっと信じなかったと思います。

職業訓練校で簿記3級を取得したことも、一般企業で働いたことも、酒類配送会社へ転職したことも、そして先輩に声をかけてもらい歯科衛生士へ復帰したことも、今振り返るとどれ一つ無駄ではありませんでした。

えくうす
えくうす

もし今、収入や転職、将来について悩んでいる方がいたら、この記事が一歩踏み出すきっかけになれば嬉しいです。そして僕自身も、現状に満足することなく、一人の歯科衛生士として知識や技術を磨きながら、これからも仕事やブログを通して情報を発信していきたいと思います。


参考・引用

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