「歯科衛生士って、有給はちゃんと取れるの?」「有給が取れない職場って普通?」
結論からいうと、有給休暇は法律で決まった権利で、歯科衛生士でも半年働けば年10日以上もらえます。ただし、取りやすさは職場によってかなり差があります。

僕の今の職場は有給が取りやすく、ほぼ全部消化できています。一方で、祝日の振替に有給を使うルールもあります。こうした「制度」と「実態」の違いは、求人票だけでは分かりません。
実際、日本歯科衛生士会の最新調査(令和7年3月)でも、78.6%の歯科衛生士が待遇改善を希望し、福利厚生の充実を求める声も57.6%にのぼります。多くの歯科衛生士が、福利厚生に何かしらの不満や課題を感じているのが実情です。
この記事では、歯科衛生士の有給休暇の日数やルール、取りやすい職場の特徴を、社会保険などの福利厚生とあわせて、僕自身の転職経験も交えながら解説します。
先に結論
- 有給休暇は法律で決まった権利で、勤続年数に応じて付与されます
- 僕の今の職場は有給が取りやすく、ほぼ全部消化できています(付与は入職半年で5日、1年半で11日)
- ただし祝日の振替に有給を使うルールもあり、制度と実態は求人票だけでは分かりません
歯科衛生士の福利厚生、主な内容
福利厚生とは、給与以外に医院が用意する制度やサービスのことです。歯科衛生士の求人でよく見られるのは、次のような内容です。
- 社会保険(健康保険・厚生年金)
- 雇用保険・労災保険
- 有給休暇
- 産休・育休制度
- 退職金制度
- 住宅手当・通勤手当
- 研修・セミナー費補助
- 院内保育・学童
この中でも最初に確認しておきたいのが「社会保険」です。理由は次の章で詳しく説明します。退職金については、こちらの記事で詳しくまとめています。
医療法人と個人医院、福利厚生の違い
「医療法人だから福利厚生が充実している」「個人医院だから福利厚生がない」と単純に決まっているわけではありません。ただし、社会保険の加入義務には明確なルールの違いがあります。
| 区分 | 社会保険の加入義務 |
|---|---|
| 医療法人 | 従業員数に関わらず強制加入 |
| 個人医院(常勤5人以上) | 医療法人と同様に強制加入 |
| 個人医院(常勤5人未満) | 加入義務なし(任意加入) |
個人医院で社会保険に加入していない場合、スタッフは国民健康保険や国民年金へ自分で加入することになります。社会保険料は労使折半で給与の約30%相当かかるため、医院側の負担も大きく、あえて加入していない個人医院があるのも実情です。
データで見る、歯科衛生士の社会保険の加入状況
日本歯科衛生士会の調査(2024年実施、回答5,385人)によると、勤務先の健康保険に本人として加入している人は全体の76.1%でした。常勤では97.2%とほとんどの人が加入している一方、非常勤では47.1%にとどまります。また、常勤で厚生年金に加入している人は65.7%でした(参考:日本歯科衛生士会「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」)。
常勤なら健康保険にはほぼ入れる一方で、年金まで厚生年金かどうかは職場によって差があることが分かります。パートや非常勤で働く場合は、社会保険の扱いを特によく確認しておきましょう。
「歯科医師国保」の医院もある
歯科医院の中には、協会けんぽではなく「歯科医師国民健康保険(歯科医師国保)」に加入している医院もあります。社会保険の適用事業所でも、国保組合への加入を続ける場合は、年金事務所に「健康保険被保険者適用除外承認申請書」を出す決まりになっています(参考:日本年金機構)。
歯科医師国保は、協会けんぽとは保険料の計算方法や給付の内容が違います。求人票に「社会保険完備」とあっても、健康保険がどちらなのか、年金が厚生年金なのかは、面接で確認しておくと安心です。
2029年10月から、個人の事業所の加入ルールが変わる予定
厚生労働省によると、常時5人以上を雇う個人の事業所について、社会保険の適用対象となる業種の条件が2029年10月に撤廃される予定です。医療はもともと適用対象の業種なので、5人以上の個人医院が加入義務の対象であることは今と変わりません(参考:厚生労働省)。
そのほかの福利厚生についても、傾向としては次のような違いが見られます。
| 項目 | 医療法人 | 個人医院 |
|---|---|---|
| 福利厚生 | 比較的充実しやすい | 医院ごとの差が大きい |
| 昇給・評価制度 | 制度化されていることが多い | 院長判断になりやすい |
| 教育制度 | 研修・マニュアルが整っている傾向 | 医院による |
| 分院展開 | ありの場合が多い | 基本なし |
ただし、これはあくまで傾向です。個人医院でも社会保険完備・高待遇の医院はあります。「医療法人だから安心」「個人医院だから不安」と決めつけず、求人票で実際の内容を確認することが大切です。
僕自身は医療法人を選んできた

僕自身は、これまで基本的に医療法人を選んで転職してきました。理由は、社会保険完備を最低条件にしているからです。個人医院だと社会保険が整っていないケースもあり、以前は正直不安に感じることがありました。
ただ、これは「個人医院=悪い」という意味ではありません。個人医院でも社会保険完備・高待遇の医院はあるので、法人か個人かではなく、求人票の中身を確認することが大切だと思っています。
転職の際は、社会保険完備を最低条件として、その上で給料・インセンティブ・年間休日・残業・働きやすさを総合的に比較するようにしています。ちなみに、住宅手当がある職場で働いた経験は僕自身はまだありません。
福利厚生だけで職場を決めたことは一度もなく、「福利厚生+給料+働きやすさ」のバランスを重視しています。
僕の勤務先の福利厚生・待遇
参考までに、現在の僕の勤務先の福利厚生・待遇を紹介します。
- 社会保険完備(健康保険は歯科医師国保)
- 年間休日130日
- 有給消化率ほぼ100%
- 残業月平均1時間以下
- 賞与年2回
- 昇給あり(実績:2025年11月・2026年5月の2回)
- 自費インセンティブ10〜15%
- 資格手当・役職手当
- 交通費支給
- 院内保育・学童
- セミナー費全額補助
- 治療費の補助(保険診療・自費診療とも。条件と勤続年数の制限あり)
- 医院で扱っている物品を仕入れ値で購入できる
- リゾート施設優待
- 昼食(お弁当)の支給(希望者のみ)
- 院内旅行やBBQなどのイベント(参加は自由)
特に有給消化率がほぼ100%という点は、実際に働いてみて福利厚生の中でもありがたみを強く感じている部分です。なお、健康保険は協会けんぽではなく歯科医師国保です。違いは上の「「歯科医師国保」の医院もある」で解説しています。自費インセンティブについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
勤務時間や休みの取り方を含めた、今の職場での1日の流れは歯科衛生士の1日の流れ|出勤から退勤までのスケジュールにまとめています。
有給休暇、制度としてはどれくらいある?
福利厚生の中でも気になる方が多いのが、有給休暇の実態です。「有給休暇ってちゃんと取れてるのかな?」「他の歯科医院と比べて、うちは有給が少ないんじゃないか…」そんな不安を感じたことがある方も多いのではないでしょうか。
結論からいうと、「有給休暇の制度があるか」と「実際に取得できるか」は別問題です。制度としては多くの歯科医院に存在していても、実際の取りやすさは医院によって大きく異なります。
日本歯科衛生士会の調査(令和2年3月公表。有給休暇について尋ねた調査としてはこの回が最新です)によると、常勤の歯科衛生士の92.6%が「勤務先に有給休暇がある」と回答しています。ただし、これを診療所(いわゆる町の歯科医院)に限定すると85.1%まで下がります。病院などに比べると、個人経営の診療所ではやや制度が整っていないケースもあるようです。
付与される日数については、「20〜29日」が34.5%で最も多く、次いで「10〜19日」が28.8%という結果でした。前回調査と比較すると、付与日数は年々増加傾向にあるとされています。
法律上のルールもおさらい
有給休暇は、労働基準法で定められた労働者の権利です。基本的なルールは次の通りです。
- 入職から6ヶ月継続勤務し、8割以上出勤していれば10日付与される
- 勤続年数に応じて付与日数が増えていく
- 10日以上付与される人は年5日を必ず取得させることが事業所の義務になった(2019年法改正)
つまり、有給休暇は「取れたらラッキー」なものではなく、法律上は事業所側に取得させる義務がある制度です。転職・就職の際は、この基本ルールを踏まえたうえで求人票を見ることが大切です。
「制度がある」と「取りやすい」は別の話
交代できるスタッフの数が少ない医院では、どうしても有給が取りづらい傾向があります。反対に、中規模以上でスタッフ数に余裕がある医院では、比較的取得しやすいといえるでしょう。歯科衛生士の有効求人倍率は20倍を超えており、売り手市場のなかで「有給の取りやすさ」を採用アピールに使う医院も増えてきています。
求人票に「有休取得率100%」のような記載がある医院は、実際に取りやすい環境である可能性が高いといえます。
僕の職場での有給休暇の実態
僕自身の職場では、有給休暇は申請しやすい環境で、実際にほぼ全部消化できています。基本的には1ヶ月前に申請するルールですが、体調不良など急なお休みについては、もちろん柔軟に対応してもらえています。
給与明細で確かめると、有給休暇は入職から半年後の2024年11月に5日、1年半後の2025年11月に11日つきました(1年半で11日は、法律で決まった日数と同じです)。そして、有給を使った月も、給料は1円も減っていません。
▼有給を使わなかった月と、1日使った月の給与明細(赤枠)

取りやすい一番の理由は、歯科衛生士の人数が多いことです。誰かが休んでも、お互いにカバーし合えます。見学や面接では、歯科衛生士が何人いるかも聞いておくと、有給の取りやすさの目安になります。見学で聞いておきたいことは歯科衛生士の見学で聞くことにまとめています。
人数が少ない医院でも、スポットで働く歯科衛生士に来てもらって休みをカバーする方法があります。僕もハノワで、常勤の歯科衛生士さんが急に有給を取ることになった医院から頼まれて働いたことがあります。ハノワでの働き方はハノワで副業した体験談にまとめています。
ただ、一つだけ他の医院にはあまりない特徴があります。それは、祝日の振替に有給休暇を使わなければならないというルールです。
つまり、祝日であっても医院自体は診療を行っており、その日を休みたい場合は有給休暇を消化する必要があるということです。「有給が20日ある」と聞くと自由に使える休みが20日分あるように感じますが、実際には祝日休みの分がその中に含まれてしまう医院もあるということは、意外と見落とされがちなポイントだと感じています。

「有給20日」でも、祝日の休みに使う分が含まれていることがあります。気になる人は面接で確認しておくと安心です!
求人票で確認したいチェックポイント

求人票を見るときは、福利厚生全般と有給休暇、それぞれ次のポイントを確認しておくと安心です。
| 確認したいポイント | チェックする理由 |
|---|---|
| 社会保険の有無 | 加入の有無で保障内容・手取り額が変わるため |
| 有給休暇の日数・取得率 | 実際に取得できる環境かどうかを確認するため |
| 祝日は診療しているか | 祝日休みが有給消化扱いになるかを確認するため |
| 産休・育休の取得実績 | 制度があっても実際に取得された実績があるか確認するため |
| 退職金制度の有無 | 長期的な待遇を確認するため |
| 各種手当(住宅・資格・役職等) | 基本給以外の収入を把握するため |
| 研修・セミナー補助 | スキルアップの投資環境を確認するため |
「福利厚生充実」「有給取得率◯%」とだけ書かれている求人票も多いですが、具体的に何が含まれているのかまで確認することが大切です。気になる点は、面接で直接質問しても問題ありません。
福利厚生だけで職場を選ばないことが大切
日本歯科衛生士会の調査では、転職経験者は80.8%にのぼり、転職理由として「出産・育児」「経営者との人間関係」「結婚」「給与・待遇の面」が上位に挙げられています。福利厚生や待遇は、多くの歯科衛生士にとって転職を考える大きな要因になっていることが分かります。
だからこそ、福利厚生だけを見て職場を決めるのではなく、給料・休日・残業・教育制度・人間関係まで含めて総合的に比較することが大切です。
実際の給与や働き方については、こちらの記事でも詳しく紹介しています。
よくある質問(FAQ)
Q. 個人医院は社会保険がないと考えたほうがいいですか?
A. 常勤スタッフが5人以上いる個人医院は、医療法人と同様に社会保険への加入が義務付けられています。5人未満の場合は任意加入となるため、必ず求人票や面接で確認しましょう。
Q. 福利厚生が薄い職場は避けたほうがいいですか?
A. 必ずしも避ける必要はありません。福利厚生が薄い分、給料や自費インセンティブに還元している医院もあります。総合的な待遇で判断することをおすすめします。
Q. 歯科衛生士は有給休暇を取りにくいというのは本当ですか?
A. 一概には言えません。制度としては9割以上の常勤歯科衛生士に有給休暇がありますが、実際の取りやすさはスタッフ数や医院の方針によって差があります。
Q. 祝日に有給休暇を使わされるのは違法ではありませんか?
A. 祝日は法律上「必ず休みにしなければならない日」ではないため、通常の診療日として扱うこと自体は違法ではありません。その日に休みたい場合に有給休暇を充てる運用も、就業規則の範囲内であれば問題ないとされています。気になる場合は就業規則を確認してみることをおすすめします。
Q. 有給休暇は必ず年5日取得しないといけませんか?
A. 10日以上の有給休暇が付与される労働者については、事業所が年5日を取得させることが法律上の義務になっています。取得できていない場合は事業所側の義務違反にあたる可能性があります。
Q. 住宅手当がある歯科医院は多いですか?
A. 医院によって差があり、すべての歯科医院にあるわけではありません。手当の相場は月5,000〜15,000円程度とされており、住宅手当を含めるかどうかも医院の方針次第です。
Q. 産休・育休は歯科医院でも取得できますか?
A. 制度としては多くの医院で整備されています。ただし、実際の取得実績があるかどうかは医院によって差があるため、面接時に確認しておくと安心です。
職場によっては宿直や救急対応がある場合もあります。実体験はこちらの記事で紹介しています。
まとめ
- 個人医院は常勤5人未満なら社会保険加入は任意、5人以上なら強制加入
- 常勤の97.2%は勤務先の健康保険に加入している一方、厚生年金は65.7%にとどまる
- 常勤の92.6%は有給休暇の制度があると回答(令和2年の調査)し、付与日数は増加傾向
- 有給休暇は「制度があるか」と「実際に取得できるか」が別問題、祝日の扱いにも注意
- 「医療法人だから良い」「個人医院だから悪い」と決めつけず、求人票の中身を確認することが大切
- 福利厚生だけでなく、給料・休日・残業・教育制度も含めて総合的に比較しよう
福利厚生や有給休暇は、長く働き続けるための大切な要素の一つです。ただし、それだけで職場の良し悪しを判断するのではなく、給料や働きやすさとあわせて、総合的に自分に合った職場を見つけてほしいと思います。この記事が、その参考になれば嬉しいです。





