歯科衛生士の働き方給料・年収

歯科衛生士の退職金はいくら?200万円は勤続何年?相場表と制度がない職場の実態

歯科衛生士の退職金はいくら?相場と制度がない職場の実態

「歯科衛生士って退職金はあるの?」

「今の職場には退職金制度がないけど、このままで大丈夫なのかな…。」

このような不安を感じたことはありませんか?Yahoo!知恵袋でも、歯科衛生士の退職金についての質問をよく見かけます。

えくうす
えくうす

実は、30代の現役男性歯科衛生士である僕は、今の職場を含めて3つの歯科医院で働いてきましたが、どこにも退職金制度はありませんでした。調べてみると、歯科医院では退職金制度がない職場は珍しくありません。だからこそ大切なのは、退職金だけで職場を判断しないことだと感じました。

もちろん、退職金制度があるに越したことはありません。しかし、給与や賞与、休日、福利厚生、人間関係などを含めて、自分が長く安心して働ける職場を選ぶことのほうが、僕はもっと大切だと思っています。

この記事では、歯科衛生士の退職金制度の実態や相場(勤続15年以上で200万円という目安も含めて)、退職金がない職場の特徴、求人票で確認したいポイントまで、僕自身の体験も交えながらわかりやすくまとめました。

先に結論

  • 退職金がある歯科衛生士は48.3%、ない人は41.3%です(日本歯科衛生士会 令和6年度調査)
  • 常勤では76.8%が「ある」一方、非常勤は8.5%だけです
  • 僕が働いた3つの歯科医院は、どこも退職金制度がありませんでした

歯科衛生士に退職金はある?

結論からお伝えすると、歯科衛生士にも退職金制度がある職場はあります。しかし、すべての歯科医院で退職金制度が用意されているわけではありません。

日本歯科衛生士会の最新の調査(令和6年度・第10回勤務実態調査)によると、退職金が「ある」と回答した歯科衛生士は48.3%、「ない」は41.3%でした。さらに雇用形態別に見ると、常勤では76.8%が「ある」と回答したのに対し、非常勤ではわずか8.5%にとどまっています。

実際には、個人経営の歯科医院では退職金制度がないケースもあり、医療法人や規模の大きな歯科医院では導入されていることが比較的多い傾向があります。とはいえ、「医療法人だから必ず退職金がある」「個人医院だから退職金がない」と決まっているわけではありません。退職金制度の有無や支給条件は医院ごとに異なるため、求人票や就業規則、面接時にしっかり確認することが大切です。

もちろん、退職金制度があるに越したことはありません。ただ、退職金だけで職場を判断するのはおすすめできません。給与や賞与、年間休日、福利厚生、人間関係なども含めて、「自分が長く安心して働ける職場かどうか」を総合的に考えることが大切です。


歯科衛生士の退職金相場|勤続15年で約186万円(自己都合)

歯科衛生士に限った退職金の全国平均は公表されていません。そこで参考になるのが、東京都が中小企業を対象に毎年まとめている「中小企業の賃金・退職金事情」です。歯科衛生士は3年制の専門学校卒が多いので、近い区分として「高専・短大卒」のモデル退職金を見てみます。

勤続年数別のモデル退職金(高専・短大卒、東京都の中小企業)自己都合15年で約186万円
勤続年数自己都合退職会社都合退職
3年約21万円約28万円
5年約41万円約52万円
10年約102万円約153万円
15年約186万円約227万円
20年約304万円約358万円
高専・短大卒のモデル退職金(東京都産業労働局「中小企業の賃金・退職金事情(令和6年版)」より)

「退職金200万円」とよく言われますが、このデータでは自己都合で辞めた場合、勤続15年で約186万円、20年で約304万円です。200万円前後は、15年以上勤めた場合の目安と考えるとよさそうです。

ただし、この調査の対象は東京都内の従業員10〜299人の企業で、制度がある企業は約64%でした。スタッフが10人未満の歯科医院も多いので、そもそも制度がない職場も多いことは頭に入れておきましょう。

また、小規模な事業所では、国の制度である「中小企業退職金共済(中退共)」を使って退職金を用意しているケースもあります。この場合は、医院が毎月かける掛金と加入期間によって受け取れる金額が決まります。求人票に「退職金あり(中退共)」と書かれていたら、掛金の額を聞いておくと目安が分かります。

退職金がない歯科医院もある理由

「退職金制度がない」と聞くと、不安に感じる方も多いのではないでしょうか。実は、歯科医院に退職金制度がないことは珍しいことではありません。前述の通り、日本歯科衛生士会の調査でも4割以上の歯科衛生士が「退職金制度がない」と回答しています。

退職金制度がない理由としては、次のようなケースが考えられます。

  • 個人経営で退職金制度を設けていない
  • その分、給与や賞与に還元している
  • 年間休日や福利厚生を充実させている
  • 開業して間もない歯科医院で制度が整っていない

もちろん、退職金制度があるに越したことはありません。しかし、「退職金がない=悪い職場」と決めつけるのはおすすめできません。実際に僕が働いている歯科医院にも退職金制度はありませんが、給与や働きやすさ、人間関係には満足しています。

だからこそ、退職金だけを見るのではなく、給与・賞与・休日・福利厚生などを含めて、自分が長く安心して働ける職場かどうかを総合的に判断することが大切だと僕は感じています。退職金がない職場でも、給料アップやインセンティブ制度によって収入を伸ばせる場合があります。インセンティブについてはこちらの記事を参考にしてください。


僕が勤めた3つの歯科医院には退職金がなかった

僕はこれまで、今の職場を含めて3つの歯科医院で働いてきました。そのどこにも、退職金制度はありませんでした。

ちなみに、歯科衛生士になる前に一般企業で働いていたときも、退職金は受け取っていません。その会社には、5年以上勤めると受け取れる会社独自の退職金の積み立て制度がありました。「退職金あり」と書かれていても、勤続年数などの条件を満たさなければ受け取れないことがある、という分かりやすい例だと思います。

日本歯科衛生士会の調査では、常勤の歯科衛生士の76.8%が「退職金がある」と答えています。それでも僕のように3医院続けて「なし」ということもあるので、特に小規模な歯科医院では、制度がない職場に当たることも珍しくありません。

だからこそ、転職や就職のときは「退職金があるかどうか」を必ず確認したほうがいいです。次の項目で、求人票で見ておきたいポイントをまとめます。

求人票で確認したい5つのポイント

退職金制度は大切な福利厚生の一つですが、それだけで職場を決めるのはおすすめできません。求人票を見るときは、次の5つのポイントもあわせて確認しましょう。

確認したいポイントチェックする理由
退職金制度支給条件や勤続年数を確認するため
昇給長く働いたときに給与アップが期待できるか確認するため
賞与(ボーナス)年収に大きく影響するため
年間休日・有給休暇無理なく長く働ける環境か確認するため
社会保険・福利厚生安心して働ける制度が整っているか確認するため

求人票を見る際は、給与や福利厚生だけでなく、仕事内容や勤務条件も確認しましょう。どれか一つだけが大切というわけではありません。例えば、子育て中の方なら休日や有給休暇を重視するかもしれませんし、年収を重視したい方なら昇給や賞与が気になるでしょう。

退職金制度ももちろん大切ですが、何を優先したいかは人それぞれです。僕自身も求人を見るときは、退職金だけではなく、給与や休日、福利厚生、人間関係なども含めて「ここなら長く働けそうか」という視点で考えるようにしています。求人票だけで分からないことは、面接で遠慮せず質問することも大切です。

年収や賞与、昇給制度を知っておくと求人票も比較しやすくなります。こちらの記事も参考にしてください。


退職金だけで職場を選ばないことが大切

もちろん、退職金制度がある職場のほうが安心できるのは間違いありません。しかし、退職金だけを理由に職場を選ぶことはおすすめできません。なぜなら、どれだけ退職金制度が充実していても、毎日の仕事がつらく、長く働き続けられなければ本来のメリットを受けられない可能性があるからです。

えくうす
えくうす

実際に僕が働いている歯科医院には退職金制度はありません。それでも、給与や働きやすさ、人間関係には満足していますし、「ここなら長く働きたい」と思える職場です。だから僕は、退職金だけではなく、毎日安心して働ける環境かどうかを一番大切にしています。

職場選びに正解はありません。だからこそ、自分が何を大切にしたいのかを整理し、納得して働ける環境を選ぶことが、将来の満足にもつながると僕は思っています。


将来のお金について考えてみよう

退職金制度がない職場で働いていると、「老後のお金は大丈夫かな」と不安になることもあります。もちろん、退職金制度がある職場のほうが安心できる部分はあります。しかし、退職金がないからといって、必要以上に悲観する必要はありません。

これからは、退職金だけに頼るのではなく、自分自身でも将来に向けて少しずつ準備していくことが大切な時代になってきています。とはいえ、お金の事情は人それぞれです。

将来のお金について考えることは、とても大切です。焦って誰かと比べる必要はありません。自分の生活や収支に合わせながら、一歩ずつ将来への準備を進めていけば十分だと僕は思っています。今の収入を把握したい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。


よくある質問

Q. 歯科衛生士に退職金があるのは常勤だけですか?

A. 傾向としてはそうです。日本歯科衛生士会の最新調査(令和6年度)では常勤の76.8%が「退職金あり」と回答した一方、非常勤ではわずか8.5%でした。パート・非常勤の場合は退職金がないケースが多いと考えておいた方が良さそうです。

Q. 退職金はいつからもらえますか?

A. 医院によって異なりますが、勤続3年以上を支給条件としているケースが多い傾向にあります。開業したばかりの医院では、勤続年数を満たしていても制度自体が整っていないこともあるため、事前の確認が大切です。

Q. 退職金が200万円というのは本当ですか?

A. 東京都の中小企業のデータ(高専・短大卒)では、自己都合で辞めた場合、勤続15年で約186万円、20年で約304万円です。200万円は、15年以上勤めた場合の目安と考えるとよいでしょう。ただし、そもそも退職金制度がない歯科医院も多く、医院の規模や就業規則によって大きく異なるため、求人票や就業規則で支給条件を確認することをおすすめします。

Q. 退職金がない職場は避けたほうがいいですか?

A. 必ずしも避ける必要はありません。退職金がない分、給与や賞与に還元している医院もあります。退職金の有無だけでなく、総合的な待遇で判断することをおすすめします。

Q. 自己都合退職でも退職金はもらえますか?

A. 医院によりますが、自己都合退職の場合は減額されるケースが一般的です。就業規則に減額率が定められていることが多いため、事前に確認しておくと安心です。

Q. 退職金の代わりになるものはありますか?

A. 制度としての代わりではありませんが、賞与やインセンティブ制度が充実している職場であれば、退職金がなくても収入面で補える場合があります。


まとめ

  • 歯科衛生士にも退職金制度がある職場はある(常勤は約77%)
  • 非常勤ではほとんど退職金制度がない(約9%)
  • 勤続15年以上で200万円以上が一つの目安
  • 退職金の相場や支給条件は医院によって大きく異なる
  • 求人票では退職金だけでなく、給与や賞与、休日、福利厚生も確認することが大切
  • 長く安心して働ける職場かどうかを総合的に判断しよう
  • 将来のお金は、自分のペースで少しずつ備えていけば大丈夫

もちろん、退職金制度があるに越したことはありません。しかし、退職金だけで職場の良し悪しが決まるわけではありません。給与や休日、福利厚生、人間関係なども含めて、「ここなら長く働きたい」と思える職場を選ぶことが、結果的に自分の将来につながると僕は考えています。

僕自身も退職金制度がない職場で働いていますが、今の働き方には満足しています。これからも自分のペースで将来のお金について学びながら、一歩ずつ備えていきたいと思っています。この記事が、これからの働き方や将来のお金について考えるきっかけになればうれしいです。


参考・引用

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